財務諸表の第一歩 ― 損益計算書

今では、スマートフォンを使って誰でも簡単に株式を売買できるようになりました。しかし、株を買う前に確認しておきたいことがあります。それは、投資しようとしている企業がどれくらい利益を上げているかということです。では、企業がしっかり利益を上げているかどうかは、どうすればわかるのでしょうか。その判断に役立つのが、財務諸表です。 財務諸表とは、企業の財政状態や経営成績を数字でまとめた報告書のことです。私たちが健康診断の結果を見て自分の体の状態を確かめるように、投資家は財務諸表を見て企業の状態を知ることができます。財務諸表にはいくつかの種類がありますが、まず知っておきたいのが損益計算書です。 損益計算書は、一定の期間に企業がどれくらいの売上を上げ、どれくらいの費用を使い、最終的にどれだけの利益を残したのかを示す報告書です。一般的には、3か月や1年といった期間ごとに作成されます。 例えば、小さなコーヒー会社を経営しているとしましょう。この会社は、1年間でコーヒーを販売し、合計1億ウォンを売り上げました。このように、企業が商品やサービスを販売して得た金額を「売上高」といいます。売上高は、企業の事業規模を知るうえで重要な数字です。 しかし、売上高が1億ウォンだからといって、そのすべてが企業の利益になるわけではありません。コーヒーを販売するには、コーヒー豆や牛乳、カップなどを購入する必要があるからです。このように、販売した商品やサービスを作るために直接かかった費用を「売上原価」といいます。 では、この会社の売上原価が4,000万ウォンだったらどうなるでしょうか。売上高の1億ウォンから売上原価の4,000万ウォンを差し引くと、6,000万ウォンが残ります。これを「売上総利益」といいます。商品やサービスを販売することで、基本的にどれくらいの利益が得られたのかを示す数字です。 ただし、企業には売上原価以外にもさまざまな費用がかかります。店舗の家賃を払ったり、従業員を雇ったり、お客さんを集めるために広告を出したりする必要があります。こうした販売活動や企業の運営にかかる費用を「販売費及び一般管理費」といいます。 この会社が1年間に販売費及び一般管理費として3,000万ウォンを使ったとしましょう。売上総利益の6,000万ウォンから3,000万ウォンを差し引くと、3,000万ウォンが残ります。これが「営業利益」です。営業利益は、企業が本業でどれくらいの利益を上げたのかを示しています。 では、営業利益の3,000万ウォンが、そのまま企業の最終的な利益になるのでしょうか。必ずしもそうではありません。企業が銀行からお金を借りていれば利息を支払う必要がありますし、利益に対して税金もかかります。反対に、預金から利息を受け取ったり、保有している資産を売却して利益を得たりすることもあります。 例えば、この会社が支払利息として500万ウォン、法人税の費用として500万ウォンを負担し、ほかに収益や費用がなかったとしましょう。営業利益の3,000万ウォンからこの2つの費用を差し引くと、最終的に2,000万ウォンが残ります。これを「当期純利益」といいます。当期純利益は、その期間に発生したさまざまな収益や費用を反映した、最終的な利益です。 ここまで見てきたコーヒー会社の損益計算書をまとめると、次のようになります。 売上高：1億ウォン 売上原価：4,000万ウォン 売上総利益：6,000万ウォン 販売費及び一般管理費：3,000万ウォン 営業利益：3,000万ウォン 支払利息：500万ウォン 法人税費用：500万ウォン 当期純利益：2,000万ウォン このように、損益計算書を見ると、売上高からさまざまな費用を順番に差し引き、企業の利益がどのように計算されるのかがわかります。 では、投資家は損益計算書のどこに注目すればよいのでしょうか。まず確認したいのは、売上高が継続的に増えているかどうかです。売上高が増えているということは、以前より多くの商品やサービスを販売しているか、より高い価格で販売できている可能性があります。 しかし、売上高が増えていれば必ずよいというわけではありません。売上高が増えても、それ以上のペースで費用が増えれば、利益はかえって減ってしまうことがあるからです。そのため、売上高だけでなく、営業利益や当期純利益がどのように変化しているかも一緒に確認することが大切です。 また、利益の金額だけでなく、売上高に対してどれくらいの利益を残しているかも重要です。例えば、売上高が1億ウォンで営業利益が3,000万ウォンなら、営業利益率は30％です。これは、100ウォンの売上に対して30ウォンの営業利益を得ていることを意味します。営業利益率を見ることで、企業が売上高に対してどれくらい効率よく利益を上げているかを理解しやすくなります。 さらに、営業利益と当期純利益を区別することも大切です。企業が本業ではあまり利益を上げられていなくても、保有している建物を売却することで、一時的に大きな利益を得る場合があります。このようなときは当期純利益が大きく増えることがありますが、同じことが毎年繰り返されるとは限りません。 もう一つ、覚えておきたいことがあります。それは、損益計算書に記載された利益が、実際に企業の銀行口座に入ってきた現金の金額と必ずしも一致しないということです。商品を販売しても、まだ代金を受け取っていない段階で売上高が計上される場合があるからです。そのため、企業の実際のお金の流れを理解するには、「キャッシュ・フロー計算書」という別の財務諸表も確認する必要があります。 つまり、損益計算書は、企業が事業を通じてどれくらい売上を上げ、どのような費用を使い、最終的にどれだけの利益を残したのかを示す報告書です。株を買うということは、単に株価が上がるのを待つことではなく、企業の一部を所有するということでもあります。だからこそ、損益計算書を理解することは、自分が投資しようとしている企業の経営成績を知るための第一歩なのです。