ブラックマンデー

株式市場で、株価がたった1日で20％以上も下落したら、何が起こるでしょうか。投資家は大きな損失を被り、その中には、さらに損失が膨らむのを避けようと、急いで株を売る人もいるでしょう。実際に1987年10月19日、月曜日のアメリカでは、株式市場の歴史に残る大暴落が起こりました。この日は「ブラックマンデー（Black Monday）」、日本語で「暗黒の月曜日」と呼ばれています。 当時、アメリカの株式市場は長い間、上昇を続けていました。特に1982年から株価が急速に上がり始め、多くの人が株式投資に関心を持つようになりました。企業の業績が改善し、経済も成長していたことから、これからも株価は上がり続けるだろうという期待が高まっていました。 株式市場の上昇は1987年に入っても続きました。アメリカを代表する株価指数であるダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は、その年の初めから8月末までに約44％も上昇しました。株価指数とは、複数の企業の株価をまとめて、株式市場全体の動きを表す数値のことです。ダウ平均は、アメリカを代表する大企業30社の株価をもとに算出されています。 しかし、株価が急速に上昇することは、必ずしも良いことばかりではありません。企業の実際の価値に比べて、株価が高くなりすぎることもあるからです。ある企業の事業内容がそれほど変わっていなくても、これから株価が上がるはずだと期待する人たちが次々と株を買えば、その企業の成長をはるかに上回る速さで株価が上昇することがあります。 1987年の後半になると、アメリカの株式市場に対する懸念が強まり始めました。金利の上昇や物価への不安に加え、アメリカの貿易赤字やドルの価値の変動も、投資家を不安にさせていました。金利とは、お金を借りるときに支払う利息の割合のことです。金利が上がると、企業がお金を借りるための費用が増える可能性があります。また、投資家が株式よりも、利息を受け取れるほかの金融商品に関心を向けることもあります。 こうした状況の中で、株式市場は少しずつ不安定になっていきました。1987年10月中旬には株価の下落が続き、10月16日の金曜日には、ダウ平均がわずか1日で約4.6％下落しました。投資家たちは週末の間、これから市場がどう動くのかと不安を募らせていました。 そして、10月19日の月曜日を迎えました。アジアの複数の株式市場で先に株価が急落し、その不安はほかの国々にも広がっていきました。アメリカのニューヨーク市場が取引を開始すると、そこでも株を売ろうとする投資家が殺到しました。多くの人が損失を抑えるために株を売ろうとしましたが、それまでの価格で株を買おうとする人は、比較的少ない状況でした。 では、株を売りたい人が突然増えると、価格はどうなるのでしょうか。株式もほかの商品と同じように、需要と供給の影響を受けます。売りたい人が多い一方で、買いたい人が少なければ、売り手は買い手を見つけるために、より低い価格を受け入れなければなりません。こうした取引が繰り返されると、株価は急速に下落することがあります。 問題は、株価が下がる様子を見た人たちが、さらに株を売り始めたことでした。最初は単にリスクを避けるために売っていた人もいましたが、価格が下がり続けるにつれて、恐怖に駆られて売却する投資家が増えていきました。保有している株を売ることを「売却」や「売り」といいます。株価の下落が新たな売りを呼び、その売りがさらに株価を押し下げるという悪循環が生まれたのです。 そこに、当時広く使われ始めていたコンピューターを利用した取引戦略も影響しました。その代表例が「ポートフォリオ・インシュアランス（Portfolio Insurance）」と呼ばれる投資手法です。ポートフォリオとは、投資家が保有する株式や債券などの資産を組み合わせたものを指します。ポートフォリオ・インシュアランスは、市場が下落したときの損失を抑えるために、株価指数先物などを売却する戦略でした。 例えば、ある大手の機関投資家が、株式市場が一定の水準を超えて下落した場合、リスクを減らすために先物取引の契約を売るというルールを決めていたとしましょう。ここでいう先物取引とは、将来の決められた時点に、あらかじめ定めた条件で資産を売買することを約束する金融取引です。株価が下がると、その機関投資家は事前に決めたルールに従って先物を売ることになります。 しかし、多くの機関投資家が同じような戦略を同時に使っていたら、どうなるでしょうか。市場が下がるたびに大量の売り注文が発生し、先物市場だけでなく、実際に株式を売買する現物市場にも、さらなる下落圧力がかかる可能性があります。損失を減らすために考え出された戦略が、かえって市場全体の下落を加速させることがあったのです。 もちろん、コンピューターを使った取引だけがブラックマンデーの原因だったわけではありません。当時は、金利や経済状況への不安、上がりすぎた株価、投資家の恐怖、株式市場と先物市場の仕組みに関する問題など、さまざまな要因が複雑に重なっていました。現在でも経済学者たちは、どの要因が暴落にどれほど大きな影響を与えたのかを研究しています。 1987年10月19日の取引が終了したとき、ダウ平均は前の取引日と比べて約508ドル、下落率にして22.6％も下がっていました。これは現在に至るまで、ダウ平均の1日の下落率として史上最大の記録となっています。 22.6％という数字がどれほど大きいのか、考えてみましょう。例えば、ある投資家が100万円を投資していて、その資産の価値がたった1日で22.6％下落したとすると、残るのは77万4,000円です。わずか1日で22万6,000円の評価損が発生することになります。もちろん、実際には銘柄によって下落率は異なります。この計算は、暴落の規模を理解するための一例です。 ブラックマンデーの衝撃は、アメリカだけにとどまりませんでした。香港やイギリスをはじめ、世界各国の株式市場も大きな混乱に見舞われました。異なる国の投資家たちが似たような金融商品に投資し、国境を越えて資金を動かすようになったことで、ある市場で生まれた不安が、別の市場にも急速に広がり得ることが明らかになったのです。 では、株価が1日で22.6％下落したということは、アメリカ企業の実際の価値も、たった1日でそれだけ減ってしまったという意味なのでしょうか。必ずしもそうではありません。株価は、企業が現在どれだけのお金を稼いでいるかだけで決まるものではないからです。投資家が予想する将来の利益や、リスクに対する考え方、市場全体の雰囲気なども株価に影響します。 ある企業が昨日まで問題なく製品を作って販売していて、今日も同じように事業を続けていたとしても、投資家が将来を不安視すれば、その企業の株価は急激に下がることがあります。株価と企業の実際の事業状況には関係がありますが、必ずしも同じ速さで変化するわけではないのです。 暴落後、アメリカ政府や金融当局は、金融市場の混乱が経済全体に広がるのを防ごうとしました。特にアメリカの中央銀行制度を担う連邦準備制度（Federal Reserve、FRB）は、金融機関が必要な資金を確保できるよう支援し、銀行が通常どおり融資を続けるよう促しました。中央銀行とは、一般の銀行とは異なり、国の通貨や金融システムの安定を担う機関です。 こうした対応やさまざまな市場要因が重なり、株式市場は徐々に落ち着きを取り戻しました。ダウ平均は暴落直後に損失の一部を急速に回復し、約2年が経過する前に、暴落前の最高値を再び上回りました。もちろん、すべての企業の株価が同じ速さで回復したわけではありません。また、暴落時に株を売ってしまった投資家が、その後の回復によって損失を取り戻せたわけでもありません。 興味深いのは、これほど大きな株式市場の暴落が起きたにもかかわらず、アメリカ経済がすぐに景気後退に陥ったわけではないということです。景気後退とは、生産や消費、投資などの経済活動が全体的に縮小する状態を指します。株式市場と実体経済は互いに影響し合いますが、株価が大きく下がったからといって、必ずしも経済全体が同じ程度に悪化するわけではありません。 ブラックマンデーの後、株式市場の取引制度にも変化が生まれました。その代表例が「サーキットブレーカー（Circuit Breaker）」です。サーキットブレーカーとは、株価が短時間で極端に下落した場合に、株式の取引を一時的に停止する仕組みです。投資家が新しい情報を確認し、状況を冷静に判断するための時間を確保する目的で導入されました。 この制度があるからといって、株価の下落を完全に防げるわけではありません。取引が再開された後、株価がさらに下がることもあります。それでも、市場全体に恐怖が広がっているときに取引を一時停止することで、混乱を和らげる効果が期待できます。現在では、アメリカをはじめ、世界各国の株式市場でこうした取引停止制度が運用されています。 ブラックマンデーは、投資家に重要な教訓も残しました。それは、株式市場が長い間上昇を続けていても、予想もしなかった瞬間に大きく下落することがあるという点です。また、損失を避けようとする投資家の行動が一斉に重なると、かえって損失がさらに大きくなる可能性があることも示しました。 そのため、株式に投資するときは、価格が上がり続けると考えるだけでなく、下落する可能性も考えておく必要があります。1つの企業や1種類の資産にすべてのお金を投じるのではなく、複数に分けて投資する「分散投資」も、リスクを管理するうえで役立ちます。ただし、投資先を分散していても、株式市場全体が下落するような状況では損失が発生することがあります。 結局のところ、ブラックマンデーは、株式市場が単に企業の価値だけで動いているわけではないことを示した出来事でした。投資家の期待と恐怖、コンピューターを使った取引、世界の金融市場のつながりなどが複雑に作用し、たった1日で歴史的な大暴落が起こったのです。 1987年10月19日のブラックマンデーは、現在でも株式市場の歴史における重要な出来事として記憶されています。この事件は、将来の株価を正確に予測することはできないという事実とともに、株式投資では利益への期待だけでなく、リスクを理解することも同じくらい大切だという教訓を残しました。